集合研修とは、講師が対面で実施する研修のことです。新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて集合研修の実施が難しくなり、代わりにインターネットを利用して受講する「eラーニング」を導入する企業が増えています。
eラーニングには、音声やテキストなどのコンテンツ形式がありますが、なかでもおすすめなのが動画コンテンツです。
今回は、企業でeラーニングが広がっている背景から、eラーニングに動画コンテンツを取り入れるメリット・デメリット、動画コンテンツを制作するポイントを解説します。社内で簡単にeラーニング用の動画を制作できるツールもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
集合研修のeラーニング化が広がっている背景
集合研修のeラーニング化が広がっている主な背景には、働き方改革・コストカット・人材育成があります。
働き方改革
テレワークの普及など働き方が多様化するなかで、研修のために会場を用意したり、忙しい社員を集めて長時間拘束したりするなど、一か所に社員を集める集合研修の実施が難しくなってきています。
さらに、働き方改革の一環として長時間労働を減らそうとする動きもあり、個人の労働生産性の向上が、これまで以上に求められるようになりました。
こうした背景からeラーニングは、対面研修の代替えとしてだけでなく、新しい働き方を社員に浸透させるための手段としても注目されるようになってきたのです。
例えば、長時間労働を減らすには、時間管理のスキルが欠かせません。eラーニングで新しい働き方の基本となるスキルを学べる教材を用意すれば、全社員のスキルの底上げにつながります。
また、eラーニングは、営業職に必要なプレゼンテーションスキルや、人事部に必要なパソコンスキルなど、専門部署ならではのスキルアップにも活用できます。
コストカット
どのような分野の企業でも、コストカットは収益性を向上させる上で欠かせない施策です。近年、DX（デジタルトランスフォーメーション）の影響もあり、一時的なコストカットだけでなく、企業の根本的な体質改善が求められています。
企業間の競争が激しくなるなか、新しい分野において、いち早く結果を出すことは重要な意味を持ちます。コストカットで捻出された資源を企業の成長に回す好循環を仕組み化できれば、競争力の強化につながります。
対面式の集合研修は、本社への出張費や講師への謝礼、場所代など、さまざまなコストがかかります。小規模な研修でも一度に数十万円、大規模な研修であれば数百万円の費用がかかることもあり、毎年欠かさず実施する研修の費用は、企業にとって大きな負担といえます。
これまで2日かかっていた集合研修の一部をeラーニング化して、1日に短縮するだけでも出張費などの大幅なコストカットが期待できます。また、一度eラーニングのコンテンツを作ってしまえば、翌年以降も繰り返し使用できるので、固定費の削減にも役立ちます。
人材育成
人口減少が進むなかで、働き手の確保と人材育成は企業にとって大きな課題です。世の中が変化するスピードが速くなり、人材育成にもスピード感が求められるようになっています。
今後は外国人採用も見据えていく必要があり、「誰でも」「好きなときに」「好きな場所で」受講できるeラーニングに注目が集まっています。一か所に集まらないと実施できない対面式の集合研修や、「上司の背中を見て覚える」という従来型の人材育成だけでは追い付かない時代になっているといえるでしょう。
eラーニングに動画を取り入れるメリットは？
ひとくちにeラーニングといっても、テキストや音声・動画など、コンテンツの種類はさまざまです。なかでもeラーニングにおすすめなのが動画コンテンツです。ここでは、その理由を解説します。
動画はテキストよりも記憶に残りやすい
ドイツの心理学者であるヘルマン・エビングハウス氏の「忘却曲線」と呼ばれる理論によると、ヒトは文字を記憶しても、その20分後には42％を忘れるといいます。記憶は時間の経過と共にどんどん失われていき、1か月後には79％を忘れます。
一方、動画の場合は、記憶定着率が記事コンテンツの2倍にもなるといわれています。視覚と聴覚の両方に訴えかけることができる動画をeラーニングに取り入れれば、文字ベースの勉強よりも効率的な学習が期待できます。
講義の内容を均質化できる
社員のなかから講師を選出して実施する集合研修の場合は、講師のスキルによって内容に大きく差が出てしまいます。また、新しい講師には、事前に講師向けの研修も必要です。
動画によるeラーニングであれば、講師の教え方や、時間・場所といった環境に左右されることなく、常に一定のクオリティが担保されます。
Z世代の新入社員は動画に慣れ親しんでいる
1996年～2010年頃に生まれた、10代後半から20代前半を中心とした世代を「Z世代」といいます。Z世代は、生まれたときからスマートフォンなどのデジタルデバイスが身近にある「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代で、デジタルデバイスを通じて日常的に情報収集を行っています。
Z世代の新入社員は、動画に慣れ親しんでいるため、デジタルデバイスを活用した動画のeラーニングと親和性が高いといえます。
内容の変更が簡単
動画コンテンツを制作するツールのなかには、初心者でも簡単な操作で制作が可能なものもあります。自社でeラーニング用の動画教材が制作できれば、コンテンツの差し替えやアップデートといった内容の変更が簡単に行えます。外部に委託した場合に比べて、費用の節約にもなるでしょう。
eラーニングに動画を取り入れるデメリットは？
ここからは、eラーニングに動画を取り入れるデメリットを見ていきましょう。
コンテンツ制作に手間とコストがかかる
イチからeラーニング用の教材を用意すると、台本の作成や撮影などの手間がかかり、社内にノウハウがない場合は高額な費用をかけて外注する必要があります。その場合、少なくとも1本数万円、1時間以上など尺の長い動画であれば数十万円の費用が必要になることもあります。
また、多言語対応を行った場合は、言語の数だけ翻訳が必要になり、動画制作にも追加費用がかかります。
受講者の姿勢が受け身になりがち
動画を閲覧するスタイルのeラーニングは、受講者の姿勢が受け身になりがちというデメリットがあります。また、受講スケジュールも受講者に任せるケースが多くなるため、学習のモチベーションを保つための仕組み作りが求められます。
eラーニング用の動画を制作するポイント
eラーニング用の動画を制作する際は、次のようなポイントを意識しましょう。
シンプルな内容にする
複雑なコンテンツは、受講者の理解が浅くなる原因のひとつです。「1シーン1メッセージ」を心がけ、直感的に理解できるコンテンツ作りを心がけましょう。
スマートフォンやタブレットでも見やすいようにする
パソコン以外にも、スマートフォンやタブレットでeラーニングを受講する人も想定することが大切です。文字や図はスマートフォンの小さい画面でも見やすい大きさに調整し、受講者にストレスがかからないように配慮するとよいでしょう。
受講者のやる気を引き出す仕掛けを作る
動画を閲覧するスタイルのeラーニングは、受講者の姿勢が受け身になりがちです。学習に対するモチベーションも下がりやすいため、受講者のやる気を引き出す仕掛けを作りましょう。各チャプターの終わりにクイズ形式のおさらいコンテンツを盛り込んだり、受講者同士がチャットツールを使って、学んだことを共有する仕組みを作ったりする方法があります。
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最短5分でeラーニング動画を制作
動画コンテンツによるeラーニングは、受講者が場所や時間を問わず受講でき、講座の内容が均質化されるなどのメリットがありますが、コンテンツ制作に手間がかかるのが大きなデメリットです。
PIP-Makerなら最短5分でeラーニング動画を制作できます。新たにeラーニング用の資料を作成する手間がかからず、撮影も録音も必要ありません。さらに、計139種（39か国語）の音声に対応しており、今後増えてくることが予想される外国人向けの教育にも活用できます。
外注コストを抑えられる
動画制作には、1本あたり数十万円の費用が必要になることもあります。また、コンテンツを修正すると追加料金がかかることもあるでしょう。PIP-Makerで制作した動画なら、追加費用をかけることなく、自社で何度でも修正が可能です。
受講生のモチベーションを保つ仕組みも充実
PIP-Makerのインタラクティブ機能を活用して、クイズやアンケートを作成すれば飽きずに受講ができます。モチベーションの向上だけでなく、理解度の確認テストにも活用が可能です。ログ機能で受講者が離脱したポイント（スライド）も明確にわかるため、効率的な改善にもつながります。
